受験費用（中学/高校/大学）（2026年）

受験にかかる費用は、中学受験・高校受験・大学受験のいずれにおいても、塾・予備校代、受験料、模試代、教材費、交通費・宿泊費、入学金（併願校分の「捨て金」）など多岐にわたり、その総額は家庭の教育方針と志望校の選び方によって10万〜100万円以上と大きな幅があります。最も費用がかかるのが大学受験で、塾・予備校の年間費用だけで30万〜100万円、受験料が15万〜35万円、模試代が3万〜5万円、教材費が2万〜5万円、遠方の大学を受験する場合の交通費・宿泊費が5万〜15万円、併願校の入学金（合格を確保するために本命校の合否発表前に納入する「捨て金」）が20万〜30万円と、トータルで80万〜200万円に達するケースも珍しくありません。中学受験も高額になりやすく、小学4〜6年生の3年間の塾代だけで200万〜300万円、受験料が10万〜20万円で、総額250万〜350万円に及ぶことがあります。一方、高校受験は公立高校を第一志望とする場合は比較的安く、塾代を除けば受験料と交通費で5万〜15万円程度に収まります。受験はお子さんの将来を左右する重要なイベントですが、費用面での備えが不十分だと選択肢が狭まってしまうため、早い段階からの資金準備が不可欠です。

受験費用の内訳を中学受験・高校受験・大学受験に分けて詳しく見ていきましょう。中学受験では塾代が最大の支出項目で、大手中学受験塾の年間費用は小学4年生で40万〜60万円、5年生で60万〜80万円、6年生で100万〜150万円と学年が上がるにつれて急増します。6年生では夏期講習（10万〜20万円）、冬期講習・直前講習（5万〜10万円）、志望校別特訓（5万〜15万円）などのオプション講座が加わるためです。受験料は1校あたり2万〜3万円で、4〜6校受験すると8万〜18万円になります。高校受験は公立高校志望の場合、塾代が年間20万〜50万円（集団塾）または30万〜80万円（個別指導塾）、受験料は公立高校2,200円、私立高校1万5,000〜2万5,000円です。大学受験の受験料は国公立大学が共通テスト1万8,000円＋個別試験1万7,000円の合計3万5,000円、私立大学は1校あたり3万〜3万5,000円が一般的です。10校出願すると受験料だけで30万円以上になりますが、共通テスト利用入試は1校あたり1万5,000〜2万円と安いため、戦略的に活用すれば費用を抑えられます。模試代は年間で中学受験2万〜4万円、高校受験1万〜3万円、大学受験3万〜6万円が目安です。

受験費用の中で見落としがちな「隠れコスト」について解説します。まず交通費・宿泊費は、地方から首都圏の大学を複数受験する場合に特に高額になり、新幹線往復2万〜3万円＋ホテル1泊6,000〜1万円で、3〜5日間の受験遠征では10万〜20万円の出費になります。親御さんが付き添う場合はその分も2倍になるため、事前にスケジュールを組んで効率よく回ることが重要です。早割の新幹線チケットやビジネスホテルの事前予約で費用を抑えましょう。併願校の入学金は大きな「捨て金リスク」をはらんでいます。私立大学の入学金は平均約25万円で、本命校の合格発表前に併願校の入学金納入期限が来る場合、滑り止めの入学金を支払って本命に合格したら入学金は返還されません。3校に入学金を払って2校分を失うと50万円の「捨て金」になるため、受験スケジュールと各校の入学金締切日を慎重に確認する必要があります。参考書・問題集代は意外と嵩み、大学受験では年間2万〜5万円、志望校の過去問集だけでも1校2,000〜2,500円×5〜10校で1万〜2万5,000円です。さらに健康管理のための栄養補助食品、受験当日の昼食代、願書用の証明写真代（1セット1,000〜3,000円）なども合計すると1万〜3万円程度になります。受験費用は項目が多岐にわたるため、一覧表を作って漏れなく予算を立てることをお勧めします。

受験費用を賢く節約するための具体的な戦略と、資金準備のポイントを紹介します。塾・予備校費の節約では、対面授業からオンライン学習サービス（スタディサプリ月980〜2,178円、東進ハイスクール在宅受講、Z会の映像授業など）への併用・切り替えが最も効果的で、塾代を年間20万〜60万円削減できる可能性があります。完全に塾を辞める必要はなく、苦手科目だけ個別指導、それ以外はオンラインという組み合わせで最適なコスト配分を目指しましょう。受験料の節約では、共通テスト利用入試を積極的に活用しましょう。一般入試の受験料3万5,000円に対して共通テスト利用は1万5,000〜2万円なので、併願校を共通テスト利用にすれば1校あたり1万〜2万円の節約になります。さらに、同じ大学の複数学部に出願する場合の割引（2学部目以降が1万〜2万円引き）やインターネット出願の割引（3,000〜5,000円引き）も見逃さないようにしましょう。特待生制度・奨学金の事前リサーチも重要で、成績優秀者には入学金免除＋授業料半額〜全額免除という好条件を出す大学もあります。資金準備としては、児童手当（0〜18歳で総額約200万円）を全額教育費として積み立てると、大学受験時には十分な資金が確保できます。NISAのつみたて投資枠を活用した長期運用も有効ですが、受験費用に使う分は直前に現金化できるよう計画的に運用しましょう。