太陽光発電は元が取れる？回収年数シミュレーション【2026年】

結論 — 回収は「売電＋電気代削減」で計算する

太陽光発電でいちばん気になるのは、やっぱり「元が取れるのか」ですよね。結論から言うと、回収できるかどうかは、設置容量・屋根・地域・自家消費率によって大きく変わり、一概には言えません。一般的な目安として7〜15年程度というケースが多いですが、条件次第で前後します。断定はできない、というのが正直なところです。

大事なのは、回収を「売電収入」だけで考えないこと。回収年数は「売電収入＋電気代削減額」の合計で、設置費用を割って計算するのが基本です。近年は売電単価が下がっているため、むしろ「自家消費で電気を買わずに済む分」の削減効果が回収のカギになっています。

この記事は2026年6月時点の一般情報として、回収年数の考え方と試算例を中立に整理します。あくまで一例で、実際の数値は個別条件で変わります。導入判断は複数業者の見積もり・FP・自治体窓口を併用してください。

回収年数の計算の考え方

回収年数の基本式はシンプルです。

回収年数 ＝ 設置費用 ÷（年間の売電収入 ＋ 年間の電気代削減額）

ここで「電気代削減額」とは、太陽光で発電した電気を自宅で使うことで、電力会社から買う電気が減った分のこと。電気代が高い時間帯の電気を自家消費できれば、その削減効果は大きくなります。一方「売電収入」は、使い切れずに余った電気を売って得られる収入です。

※2026年6月時点の一般的な整理です。売電単価や電気料金は変動します。費用の相場は太陽光発電の費用と節約効果ガイド、売電制度の詳細は売電制度（FIT/FIP）ガイドで確認できます。

回収年数のシミュレーション例

あくまで一例として、5kWのシステムを想定した試算を見てみましょう。前提を置かないと計算できないので、ここでは仮の数値を使います（実際の数値は条件で変わります）。

この前提だと、150万円 ÷ 年間約12〜15万円 ＝ おおよそ10〜13年程度での回収という計算になります。ただしこれは仮の数値での一例にすぎません。電気代がさらに上がれば回収は早まり、発電量が想定より少なければ遅くなります。

パワコン（変換装置）の交換費用が10〜15年程度で発生することもあるため、長期では更新費用も織り込んで考えると現実的です。蓄電池を組み合わせると自家消費率が上がり経済効果が変わるので、蓄電池の経済効果ガイドもあわせて検討すると全体像が見えます。

回収を左右する条件

回収年数は、次のような条件で大きく前後します。「平均◯年」という数字をうのみにせず、自宅の条件で考えるのが大切です。

とくに設置費用は回収に直結するので、一括見積もりで費用を比較することが、結果的に回収を早めることにつながります。補助金が使えれば実質負担が減り、回収もさらに有利になります（太陽光の補助金ガイド参照）。

注意点 — 「絶対に元が取れる」とは言えない

気をつけたいのは、「太陽光は必ず元が取れる」と断定する営業トークです。回収はあくまで前提次第。発電量が想定を下回ったり、機器の故障・交換費用がかさんだりすれば、回収が遅れる可能性もあります。だからこそ、自宅の条件で慎重に試算することが欠かせません。

悪質な訪問販売では、過大な発電量を前提にした回収シミュレーションが提示されることもあります（悪質訪問販売の注意点参照）。提示された試算の前提（発電量・自家消費率・電気代）が現実的か、必ず確認しましょう。

まとめ

太陽光の回収年数は「売電収入＋電気代削減」で計算し、一般に7〜15年程度が一例ですが、断定はできません。屋根・地域・自家消費率・設置費用で大きく変わります。相見積もりで費用を抑え、補助金を活用し、自宅の条件で現実的に試算する。この積み重ねが、後悔しない判断につながりますよね。