自動車税・重量税の早見表｜車種・年式別の年間負担額

自動車にかかる「税金」を一気に整理

車を持つと、毎年5月の自動車税（種別割）と、2年に1度の車検時に自動車重量税がかかります。同じ車でも排気量・車重・新車登録からの年数で税額は大きく変わるのが特徴です。

本記事は最新の税額目安と早見表を整理したものです。エコカー減税・グリーン化特例の適用条件や金額は時期で見直されるため、最新情報は総務省・国税庁・自動車検査登録情報協会の公式サイトでご確認ください。

車にかかる主な税金

自動車税（種別割）早見表

2019年10月以降に新規登録された自家用乗用車（自動車税種別割）の目安です。

※2019年9月以前登録車は税額がやや高め設定。軽自動車税は一律10,800円（自家用乗用、2015年4月以降新車登録）。

自動車重量税早見表（自家用乗用車・2年分）

※エコカー減税の金額は燃費基準達成度で変動。「免税」「50%減税」「25%減税」など段階があります。最新の対象車種は国土交通省サイトで確認してください。

グリーン化特例（自動車税の軽減）

電気自動車・プラグインハイブリッド・燃料電池車などは、新車登録翌年度の自動車税が約75%軽減される特例があります。一方、新車登録から13年経過のガソリン車は約15%重課、軽自動車は約20%重課。

環境性能割（取得時のみ）

2019年10月から、自動車取得税の代わりに「環境性能割」が導入されています。燃費性能に応じて0〜3%が車両価格に課税されます。

税金を抑える3つの方針

1. エコカー減税対象車を選ぶ — 新車購入時の重量税が0〜半額、自動車税も軽減される場合あり。

2. 13年経過前に乗り換えを検討 — 重課が始まる前のタイミングで売却すれば、買取相場も維持しやすい。買取査定ガイドで相場を確認。

3. 軽自動車という選択肢 — 排気量制限はあるものの、税金・燃費・車検費用すべて安め。詳しくは軽自動車 vs コンパクトカー比較へ。

年間維持費の試算は年間固定費シミュレーターでまとめて確認できます。家計バランス診断で車関連費が収支に占める比率を点検し、手取り計算機で手取りに対する車費の負担割合も把握しておくと安心です。